運営趣旨や拠点数、回線環境などに最適なシステムとして導入。

保護者の方がリラックスできるよう、各支援センターでは講師映像のみを表示するなど工夫を重ねている。 ビデオ会議システムを導入するにあたり、いくつかの要望を挙げました。各地の支援センターと接続して双方向での対話を行いたいこと、個人情報の適切な取り扱いのためセキュアな回線が必要であること、導入したい拠点数などです。安定した稼動と操作性に優れた機種での選定依頼を行ったところ、ソニーのスタンダードモデルPCS-G50を親機とし、セットトップモデルPCS-1を子機としたシステムが提案されました。ビデオ会議システムは外国製の製品が多いのですが、国産であるソニー製品ならば、運営開始後のサポートに関しても安心感があると思いました。（田中教授） ソニー製品の特長や性能は、ホームページなどで確認し理解はしていたのですが、関連施設にある古いビデオ会議システムの印象が強く、接続にすら手間取るイメージがありました。しかし初めてPCS-G50を接続したときにはその高精細な映像と音声品質に驚きました。ソニーのビデオ会議システムは操作も簡単でメニューも分かりやすいので遠隔地域の支援に大いに活用できると実感しました。（内田様・久蔵様）

PCS-G50を親機とし、PCS-1を4拠点に導入。貸与用にPCS-TL33も。

2007年6月、親機となるスタンダードモデルPCS-G50と50インチディスプレイ、書画カメラなどの資料映像を送信するデータソリューションボックスを、当センターに導入しました。また、子機となるセットトップモデルPCS-1と32インチディスプレイは、北海道内の4地域の発達支援センターに設置しました。ビデオ会議システムを導入した発達支援センターは4拠点ですが、最適な効果を図り、当センターと2拠点をつなぐ合計3拠点で実施しました。（田中教授・内田様・久蔵様）

遠隔トレーニングによってきめ細かい情報伝達を実現。さらに地域ごとのコミュニケーションが深まった。

トレーニングではホワイトボードも活用する。


ホワイトボードの文字は、カメラを通してクリアに読み取れる。 2007年11月と12月に、発達支援センターを利用する保護者への遠隔ペアレントトレーニングを施行しました。はじめは、ビデオ会議を利用してトレーニングや情報発信を行うことそのものに価値を感じていました。しかし、試行後に保護者に対しヒアリングしてみたところ、マイクをオフにすることで会場ごとのディスカッションが活発になり意見がまとまりやすくなったことや、職員と保護者のコミュニケーションが一層深まったことなどの所感があげられました。確かに遠隔支援は企業の会議と異なり、積極的に発言しあうことが目的ではありません。ただでさえ不安を抱える保護者の方々にとって、ビデオ会議越しに発言する行為は直接顔をあわせて発言することよりも緊張を伴うものです。そこで、ディスカッション時のマイクオフだけでなく、発言者をクローズアップするようなカメラ操作をあえて行わないなど、圧迫感を軽減する工夫をしました。その結果、ビデオ会議によるトレーニングの実施と情報交換に加え、コミュニケーションの円滑化という二重の効果を得られたと感じています。（田中教授・内田様・久蔵様）

地域較差を埋める手応えあり。本格稼動のためのプログラムを検討。

PCS-TL33用に専用キャリーボックスを用意し、各施設に貸し出す。 4つの発達支援センターと行ったビデオ会議を利用した遠隔ペアレントトレーニングは、システムに馴染んでもらうための試行であり、本格稼動はこれからです。しかし、ビデオ会議システムを利用することによって、単なる一方的な情報配信ツールとするのではなく、保護者や直接支援者にとって心の触れ合いを感じられるプログラムになるという手応えは感じています。さらに当センターが対象としているのは、福祉現場の職員や医療関係者などの直接支援者も含まれます。支援者向けの研修は主に都市部で開催され、地方の支援者がそれに参加するためには、勤務している施設を休館にして、1日がかりで移動しなければならないこともあります。これではなかなか研修へ参加できません。このような状況をおぎなうためにもビデオ会議システムは役立ちます。将来的には、北海道内にある八十数か所の発達支援センターに対して支援を広げ、地域較差をなくしていければと考えています。（田中教授・内田様・久蔵様）